エンドの9割が「住まい探しに役に立つ」としながらも、6割以上がSNSを運用せず。いえらぶ
リビンマガジンBizNews
いえらぶGROUP（東京都新宿区）は、エンドユーザー1,738名、不動産会社479名を対象とした「住まい探しにおけるポータルサイト・SNSの利用状況に関する調査」を実施し、結果を発表した。
有効回答数は2,217件。
画像=プレスリリースより
不動産会社が予想した「今後伸びると思う集客方法」、Z世代のエンドユーザーに聞いた「今後使いたい住まい探しの情報収集の方法」の両方で「SNS」が最も多い結果となり、不動産会社の集客・Z世代の情報収集ともにSNSへの関心が高まっている。
画像=プレスリリースより
一方、自社でSNSを活用しているかを聞いたところ、「運用している」と回答したのは34.9％で、65％以上が「運用をやめた/ほぼできていない」「運用したことがない」という結果だった。
画像=プレスリリースより
運用をやめた会社と運用していない会社にそれぞれ理由を聞いたところ、両方の回答で「担当できる社員がいないから」が最も多く、SNS運用に適応した人材が不足していることが大きな理由となっているようだ。また、SNS運用の業務優先度が低いため、作業に時間を充てられないといった理由もあるかもしれない。
画像=プレスリリースより
住まい探しにSNSを利用したエンドユーザーの91.4%が「SNSは役立った」と回答しており、SNSは不動産会社にとって重要な情報発信ツールになり得る。
画像=プレスリリースより
また、エンドユーザー全体に実際に住まい探しで使ったSNSを聞くと、「Twitter」が55.1％と最も高く、次いで「YouTube」（41.7％）、「Instagram」（40.4％）と続いた。一方で、Z世代のエンドユーザーの今後使ってみたいSNSは「Instagram」（66.2％）、「YouTube」（57.1％）、「TikTok」（41.6％）で、これから家さがしや住まい探しをする若い世代に対しては、文字やテキスト情報だけでなく動画や写真でのSNS発信が効果的なようだ。
