アットホーム　住宅流通市場の景況感調査　コロナ禍の影響で消費者ニーズに変化

アットホーム　住宅流通市場の景況感調査　コロナ禍の影響で消費者ニーズに変化　

アットホーム（東京・大田、鶴森康史社長）は、加盟店を対象に全国13都道府県14エリアの居住用不動産流通市場の四半期（2020年7月～9月期）の景気動向について調査を実施・公表した。同調査は2014年1～3月期に開始し、今回で27回目。

画像＝写真ACより

調査結果によると、今期業績DIは調査対象全エリアで前期から大幅に改善したものの、その水準は低位にとどまった。また首都圏・近畿圏では、過去最低だった前期から大幅に業況改善し、首都圏では郊外部、近畿圏では大阪府など転入増加のエリアほど改善幅が大きかったという。

さらに、コロナ禍の影響で通信環境、郊外、ワークスペース、戸建などのキーワードが上位に上がり、消費者ニーズにも変化が出ていることがわかった。